地球温暖化対策の一つとして脚光を浴びる太陽光発電の陰に隠れていた「太陽熱利用システム」が、表舞台に立つ可能性が高まってきた。注目されているのが、住宅に太陽の熱を集めて温水をつくり給湯などに使う仕組みで、環境省が家庭用システムの普及に向けた支援策を始動。都市ガス業界も、家庭用で統一ブランドを掲げる方向で検討に乗り出した。
◆予算規模１５億円
環境省の支援策は、家庭用太陽熱利用システムをリース方式で住宅に設置しようとする事業者を後押しするもの。
予算規模は１５億円。リース事業者を対象に、システム設置に必要な費用の２分の１を上限に補助する内容だ。リース期間は６年以上。リース事業者は住宅に取り付けたシステムの保守管理も行う。
環境省は、この仕組みを利用して当面、８件のリース事業を支援。支援を通じて「設置者に安心感を与え普及につなげたい」（地球環境局）考えだ。
太陽熱利用システムは、石油危機を契機に省エネ意識が高まった１９８０年に年約８０万台が設置されたが、それをピークに下降。現在の販売台数は年間約５万台と低調に推移している。その原因は、原油価格の下落以外にも、機能とデザイン面で魅力的な商品がなかったことや、未熟な修理体制などだ。
この現状を打破する動きが民間主導でも広がりつつある。都市ガスやＬＰＧ（液化石油ガス）など業界の枠を超えて昨年６月に設立された「ソーラーエネルギー利用推進フォーラム」は、商品力向上など普及に向けた課題に取り組む。
日本ガス協会業務部の江口俊一部長補佐が普及の推進役の一つとして期待を寄せるのが、東京ガスが２月に発売した「ＳＯＬＡＭＯ（ソラモ）」と呼ぶ太陽熱利用の温水システムだ。集合住宅のバルコニーの手すりに設置した「集熱パネル」で太陽熱を吸収。その熱を伝える液体を循環させて「お湯をためるタンク」内の水を温め、給湯や風呂に使う仕組み。
ただ、手すりと一体となったパネルは垂直に取り付けられているため、日射状況などによって熱を集める効率が左右される。そこで、瞬間的に必要なお湯をつくるガス給湯器を組み合わせた。
◆「ソラモ」に統一
都市ガス業界では「ソラモ」ブランドで統一することを検討中で、今夏にも一定の方向を示す。ソラモを武器に、広告塔になる分譲マンションへの攻勢を強め、太陽熱の存在感を高めたいとの思惑がある。
都市ガス業界などが認知させたい点は、日光を電気や温水に変えるエネルギー利用効率だ。太陽光発電は効率が１０％台だが、太陽熱だと３倍以上の４０～６０％。それだけ二酸化炭素（ＣＯ２）の削減効果も大きくなる。
このため、一戸建ての屋根に集熱パネルを置く面積も小さくでき、一般家庭で約４～６平方メートルのスペースがあればパネルの設置が可能。設置コストも約３０万～９０万円と比較的安価で、投資回収期間も太陽光発電に対抗できるとしている。
実際、費用対効果に着目した中国では助成策を充実させて太陽熱導入量を急拡大させているほか、ドイツなどでも導入機運が高まっている。
日本がこの分野で後れをとり世界的な商機を逃す懸念もあり、都市ガス業界は官民連携を重視して「事業者支援の拡充や最終ユーザーへの直接支援などを政府に要請中」という。（臼井慎太郎）
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