東日本大震災の影響で電子部品や樹脂製品などの生産能力が大きく落ち込む中、建設業界に、資機材調達の停滞による施工中物件の工期遅延に対する懸念が広がってきた。空調機器や昇降機などのメーカーでは、部品調達が滞っているために新規受注を停止する動きが顕在化。ゼネコン各社は代替品の調達といった対応策を講じているが、「特注品を使う建築物で工期内での完成が難しい案件が出始めている」（業界関係者）という。
部品調達の停滞が完成品の生産に大きな影響を与えるケースは既に自動車業界などで顕在化している。こうした動きは、さまざま資機材を使う建設工事でも同様の状況にある。例えば空調機器では、複数の大手メーカーが樹脂製品や電子基板の不足を理由に新規受注を停止。ゼネコンに対し、その旨を通知しているメーカーもある。昇降機や水回り機器などのメーカーも同様の状況にあり、資機材の調達に対する懸念は日増しに強まっている。
こうした状況を受けてゼネコン各社は、代替品の調達などで、工事に遅れが出る事態の回避を図る一方、発注者に対して現状を説明し、理解を求める動きも強めている。あるゼネコンは「仕様変更や海外調達に奔走しているが、先行きは極めて不透明。品不足によるコスト上昇も心配している」と危機感を募らせる。
メーカー側も、在庫を使いながら新たな部品調達ルートを模索しているが、影響が多方面に広がる深刻な事態であり、先行きは予断を許さない状況にある。発注者の理解を得ながらどう事態を打開していくのか、ゼネコン各社は対応を迫られている。
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