納谷学氏、納谷新氏によるこの連載も今回で最終回。手間のかかる戸建住宅の改修設計に建築設計事務所が取り組む意味とは──。（日経アーキテクチュア編集部）

　ここ数年、「リノベーション」という言葉を耳にする機会が増えた。修繕や仕様の変更を意味する「リフォーム」に対し、空間の価値そのものを変化させる大掛かりな改修を指している場合が多い。我々が初めて手掛けた戸建住宅の改修プロジェクトである「s-tube」を雑誌に発表したのは1999年。当時はまだ、リノベーションという言葉は一般的ではなかった。

 

 

　当時は建築家のなかにも、住宅改修の仕事を「二軍」扱いしている人が少なくなかった。我々がs-tubeの資料をいくつかのメディアに送った時には、「全く相手にされないかもしれない」と覚悟していた。

 　ところがs-tubeは20冊以上の雑誌に取り上げられ、それを見たクライアントから改修の依頼が舞い込んだ。同業者からも多くの問い合わせがあった。

 　改修のきっかけは単純だ。「もったいない」と思ったのである。まだまだ使える住宅を壊すことに違和感を感じた。スクラップ＆ビルドは古いと思った。住宅は20数年で壊して建て替えるのが当たり前だと、日本ではいつの間にか常識になっていたが、欧米では築年数が古い住宅が大切に使われている。築100年の住宅も珍しくない。

s-tubeから12年。今ではどうだろう。不動産の売り文句で「リノベ－ション物件」とうたわれるほど、住宅改修は一般的になった。

クライアントの意識が激変

　この変化はどうして起こったか。我々が考えるに、三つの要因がある。一つはメディアが大々的に取り上げるようになったこと。以前は水回りの変更や壁紙を張り替える程度のリフォームを取り上げていたメディアが、空間を一新し生活のスタイルを換えるような提案を取り上げるようになった。

　今までになかったリノベーション手法がメディアで発信されると、それを見た建築家やクライアントがさらなる可能性を見いだすという連鎖が、変化を加速させた。

　二つ目は環境問題である。当たり前だが、家は建てるより建てない方が環境に対する負荷は小さい。だが、現実に家は必要だ。改修であれば、新築より解体量が少なく、使用する材料も少なくて済む。二酸化炭素の排出量が格段に少ない。

　環境問題は世界的な関心事となり、エンドユーザーが家を選ぶ際の判断基準の一つとなりつつある。象徴的なのが、自分がそれまで住んでいた家を改修するのではなく、中古物件を新たに買って改修しようという人が増えてきたことだ。我々の事務所では、中古物件を買う前に、クライアントと一緒に現地を見に行くこともある。

　3つ目は経済的理由。特に2008年のリーマンショック以降、確実に改修の依頼が増えた。

　このように、ここ10年ほどの間に、住宅に対する価値観は大きく変わった。日本には住宅のストックが5000万戸以上あるといわれている。すべてをリノベーションできるとは思わないが、この中に原石を発見してダイヤモンドにすることも建築設計者がすべき仕事だと考えている。

　日経アーキテクチュア7月25日号の「戸建住宅改修のツボ最終回：住宅改修は『仕事』になるか」では、このほか、住宅改修の設計料などについて解説している。

　国土交通省は、建設技能労働者の就労支援策の一環で、既存施設のリフォーム・メンテナンスや、太陽光発電設備設置工事など今後の需要拡大が見込める成長分野への参入を後押しする。環境・エネルギーやリフォーム関連工事に対応できる技能を習得してもらうための講習カリキュラムやテキストを作成する計画で、学識経験者や専門工事業者で構成する検討会を設け、詳細を詰める。本年度中に対象分野の講習会を開催したい考えだ。

              
　建設技能労働者の教育訓練はこれまで、実際の工事現場で技能を体得するＯＪＴが中心で、外部施設でＯｆｆ－ＪＴを行う機会は資格取得時などにほぼ限られていた。ただ、建設投資の縮小で工事量の減少傾向が続く中、ＯＪＴで技能を磨く現場の数も減少。個々の専門工事業者も自前で教育訓練を行う余裕が乏しくなってきている。同省の有識者会議「建設技能労働者の人材確保のあり方検討会」（座長・蟹沢宏剛芝浦工大教授）が７月にまとめた最終提言の中でも、工事量の減少傾向を踏まえてＯｆｆ－ＪＴ重視の教育訓練を充実させる必要性を指摘。特に今後はリフォーム・メンテナンス工事などのニーズが高まるとして、行政側に対し、ニーズに対応したＯｆｆ－ＪＴカリキュラムの開発支援などを求めていた。

               
　国交省は、その対応策として、リフォーム・メンテナンスや環境・エネルギーなど成長分野での建設技能者育成を支援。老朽化したインフラの機能更新や環境に優しい住宅・建築物整備の関連市場が急速に拡大していることから、技能労働者がこうした現場で働くのに必要な知識・技術・技能を習得できる環境整備に取り組む。

             
　今後、専門工事業団体などにヒアリングを行った上で、検討会で対象とする技能を選定し、技能習得カリキュラムとテキストの作成方針を決定。学習時間や内容（工法、資機材の扱い方、施工上の注意点）、使用教材、教授方法などを体系的に整理する。リフォーム・メンテナンス分野の対象技能では内装リフォームの作業に必要な技能、多能工化に向けた関連技能の習得など、環境・エネルギー分野ではオフィスビルや公共施設へのソーラーパネル取り付け技能などを想定している。

日経ホームビルダーは、住宅の新築やリフォームで発生しがちな顧客からのクレームの内容を知ることで得られる教訓を、「クレームに学ぶ」として連載しています。ここでは、2011年8月号に掲載した内容の一部を紹介します。

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　マンションに住むAさんは、約1200万円を掛けて専有部分を全面リフォームすることにした。重視した設備の1つがシステムキッチンだ。カタログを見て、採用する製品の候補を2つに絞り込んだが、最終的な決断がなかなか付かなかった。2種類の製品の色は同系色で、微妙に違っていた。また、どちらも数百万円レベルのグレードの高い製品だが、100万円弱の価格差があった。

　リフォーム会社の担当者のBさんは、カタログを前にして悩むAさんに、ショールームで製品の実物を見ることを勧めた。Aさん宅の近くにあるキッチンメーカーのショールームに問い合わせると、2種類のうち高価な製品しか置いていないことが分かった。Aさんが「どちらか1つでも実物を見られればいい」と言ったので、2人でショールームへ出掛けた。

実は価格に敏感だった

　ショールームに着くとAさんは次第に不機嫌になり、「選択肢はこの製品だけということかしら」とつぶやいた。「リフォーム会社とキッチンのメーカーが自分をはめて、高い買い物をさせるのかと疑っている様子だった」（Bさん）。

 　Aさんは、カタログを見ているときは主に色へのこだわりを口にしていた。しかし内心では価格にも敏感だった。ショールームで高いほうの製品だけを見るのは事前に約束したことだったが、実際に見ると価格に対する懸念が膨らみ、機嫌を悪くしたようだった。

 

　Aさんに「価格を重視している」と明言されたわけではないが、Bさんは事態を重く見た。「顧客の気持ちにわだかまりを残したままプロジェクトを進めれば、今後、顧客の意に沿わないことが起こった場合に不満が爆発する恐れがある」と考え、安価なほうのシステムキッチンを展示しているショールームを探した。遠くにあったが、AさんはBさんとともに訪問。結局、安いほうの製品を選んだ。

 　顧客は要望を全て言葉で明示するとは限らない。BさんはAさんがキッチン選びで価格を重視していることが当初は分からなかったため、あらぬ疑いを掛けられることになった。「顧客の潜在的な要望にも注意が必要だった」と反省している。