開口部の周囲でツル性の植物を育てて日射を遮る「緑のカーテン」の効果を、建築研究所と浜松市がアンケート調査を実施して評価したところ、同カーテンがない場合に比べて電力使用量を約2割削減できたことが判明した。7月に金沢市で開かれるまちづくりの国際会議SPSD2011で、建築研究所が公表する予定だ。

　調査は浜松市民を対象にして実施した。市民にニガウリ（ゴーヤ）の苗3株を育ててもらい、実施年と前年での電力使用量などの変化を調べた。ニガウリは主にリビングの開口部前に植えた。調査票は150人に配布して、76人から回収した。

　緑のカーテンとなる植物を育てた2010年と育てなかった前年の電力使用量を比べた。すると、記録的猛暑で前年に比べて日平均気温が1.6度高かった10年8月の使用量に、ほとんど差は生じなかった。

左は緑のカーテンを用いた2010年と用いなかった09年の電力使用量の世帯平均。右は静岡県の09年と10年の8月の平均気温。日最高気温平均値と日最低気温平均値を示す（資料：建築研究所）

　6月から7月も同様の傾向だった。9月は前年比で2割弱ほど電力使用量が増えたものの、「葉が枯れて効果が小さくなったと考えている」（建築研究所の加藤真司上席研究員）。

 　緑のカーテンをうまく育てられなかった人の回答を確認したところ、8月の電力使用量は2割ほど増えていた。

「目隠しと通風を両立」

　植物によって日射を遮れば、通風も妨げかねない。そこで、その度合いを実測したところ、緑のカーテンの葉面密度が通風面の80％を占める場合、風の通過率は23.7％となった。

　この数字を加藤上席研究員はこう評価する。「アンケートで、『窓を開けていると風が気持ちいい』という評価の声が上がっていた点も踏まえると、日射遮蔽や目隠しの効果に加えて、一定の通風効果を期待できる」

　「室内の温熱環境などについては、これから緑のカーテンの効果を検証する必要がある」と加藤上席研究員は考える。

　調査結果を受けて、加藤上席研究員は建物における緑のカーテンの活用を訴える。「居住者の意識と温熱環境の変化との影響の度合いについて、分析は進んでいない。だが、今回の調査で電力使用量を減らせる効果自体は確認できた。今夏は計画停電などの影響が懸念される。この取り組みは有効な節電対策になる」

大阪市港区の海遊館に隣接する天保山マーケットプレースでは、平成23年5月20日（金）から7月10日（日）までの50日間、天保山マーケットプレース2階特設会場にて、“アイス”をテーマにしたフードイベント「天保山アイス横丁」を（平成23年3月15日資料提供済）を開催しますが、このほどその詳細が決まりました。ソフトクリームやジェラート、旬のフルーツを使用したアイスなど、期間中入れ替わりで10店舗が実演販売を行うほか、約60種類のアイスを集めたカップアイスコーナーも登場します。

天保山マーケットプレースで開催するアイスをテーマにしたフードイベントは、平成16年から始まり今回で8回目となります。今年は天保山マーケットプレース内にある昭和40年代の大阪の下町を再現し、関西の老舗、名店を集めた「なにわ食いしんぼ横丁」をイメージした、昔懐かしい屋台風の造りで開催します。
　実演販売コーナーでは、厳選食材を使用したアイスやジェラートが登場し、大阪府の「なちゅらキッチン」、和歌山県の「くろさわ牧場アイス」のほか、大阪初出店の「京都伏見はま田屋」の“抹茶ときなこの豆乳カップソフト”や、同じく大阪初出店の「神戸北野ショコラジェンヌ」の“濃厚生ショコラアイスパフェ”なども登場します。また、カップアイスコーナーでは、宮城県にある「風月堂」の“ササニシキアイス”や“伊達の塩アイス”、“牛タンアイス”などのおもしろカップアイスや、カロリーオフが女性に人気の「グリコカロリーコントロールアイス」、「ガリガリ君」など、約60種類が登場します。
　また、「天保山アイス横丁」開催中は、昔懐かしい紙芝居や、マジックショーなどの楽しいイベントも行います。
　天保山マーケットプレースでは、子どもから大人まで幅広く愛されるデザートであるアイスを“見て楽しんで、食べて楽しんで”いただければと考えています。

主要ゼネコン26社の2011年3月期単体業績で、完成工事総利益率が平均7.4％と前期比2.0ポイント改善したことが分かった。08年3月期の4.9％以降、5％台で推移してきたが、利益重視の選別受注や販管費削減などが功を奏し、ようやく7％台まで改善した。ただ、胸をなで下ろしている余裕はない。12年3月期は、東日本大震災に伴うさまざまな懸念材料や不透明感から、7.0％と慎重に見積もっている。特に建築の利益率が悪化し、準大手クラスの建築は再び4％台に低下する見通しだ。各社ともこれまで利益重視路線を徹底してきただけに、今後の手詰まりも懸念される。
＝関連3面
　2011年3月期の利益率を土建別でみると、土木が7.0％で前期比4.1ポイント増、建築が0.9ポイント改善して6.9％。階層別では、大手4社が7.7％で3.7ポイント改善、準大手は0.1ポイント増の7.1％と、大手クラスの改善が全体をけん引している。
　大手の土木はマイナスだった前期から6.0ポイントに改善、建築も2.2ポイントアップして8.3％となった。一方の準大手クラスは、土木が1.1ポイント改善して7.7％となった半面、建築は0.8ポイント減の5.2％と苦戦傾向にある。
　次期の利益率については、各社とも見込み数値としてはじき出しているものの、「読めない部分があまりにも多すぎる」（準大手ゼネコン）というのが正直なところ。大震災の影響では、民間設備投資の低迷や工事量の減少に伴う競争激化、資材価格の上昇を懸念する声が多い。
　12年3月期の見通しは全体で7.0％。土木が0.9ポイントアップの7.9％、建築が6.0％で0.9ポイントの減少となっている。階層別では大手が0.3ポイント減の7.4％、準大手は0.5ポイント減の6.6％。これをさらに土建別でみると、大手の土木が9.0％で3.0ポイントの改善、建築は1.3ポイント悪化して7.0％を予想している。これには、「前期に安定していた資材価格の不透明感に加え、電力供給不足による節電や民間設備投資の下ぶれによる競争激化もあり、特に建築の工事採算については厳しく見ている」（清水建設）といった背景がある。
　準大手は、土建ともに減少する見通し。土木は0.3ポイント減の7.4％、建築は0.3ポイント減の4.9％と、引き続き建築工事で苦しい戦いを強いられそうだ。すでに「見積もり合わせなどでは、資材価格の上昇見込みも視野に入れて対応している」（三井住友建設）が、厳しい価格競争も待ち受けている。今後の電力供給次第では、資材の調達環境も急変しかねない。「資材価格の動向が読みにくい。従来は現場の自助努力で完成時に利益率が改善する傾向があったが、今期はそれが難しいだろう」（長谷工コーポレーション）という見方もある。
　これまで各社とも、さまざまな手を尽くして利益を追い求めてきた。それだけに今後は、次の一手が見いだせない状況に陥る可能性もある。ここ1、2年で希望退職者を募った準大手ゼネコンも複数あり、「もう人を減らすことはできない」との声も漏れる。
　もともと決して良くなかった経済情勢の中、大震災が起こった。マイナス材料をどうプラスに転じさせるか。知恵だけでなく一定の体力も求められることになりそうだ。